トヨタ、東京オリンピックへ最新モビリティを提供

　トヨタは7月23日、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（以下東京オリンピック）で提供するモビリティを発表した。合わせて、大会関係者の輸送について、トヨタが培ってきた生産方式のノウハウを提供することで円滑な大会運営を支援すると発表、モビリティ分野で東京オリンピックをサポートしていく姿勢を鮮明にした。

　東京大会は、オリンピック史上最多となる33競技339種目が、東京を中心にした42の会場で開催される。東京オリンピックのワールドワイドパートナーになっているトヨタは、競技会場や選手村、メディアセンター間を移動するための車両を提供する。この車両は従来からの自動車だけではなく、EVやFCVなどの環境負荷低減技術を持つ車両や、自動運転技術搭載の車両など最先端のモビリティを投入する構えだ。大会公式車両として3000台以上を提供する予定としている。

　同社のサポートは、こうしたハードウェアの提供だけにとどまらない。大会公式車両に通信システムを搭載して、走行データを収集し分析。交通状況を把握することで会場間の安全かつスムーズな輸送を狙う。また、大会の輸送拠点などの現場で、効率的な配車や輸送のためのオペレーションも担う考えだ。

　トヨタでは「高齢者や障がい者でも移動が制限されない社会の実現」に向けて取り組んでおり、今大会を通じて「夢をかなえる可能性」を提案していきたいとしている。なお同社では、東京大会に続く22年の北京大会、24年のパリ大会でも大会パートナーになっている。

→ 次ページ：

東京オリンピックを支えるモビリティ

東京オリンピックを支える予定のトヨタのモビリティたち

　大会中にトヨタは、東京の臨海部や羽田方面など特定のエリアで、SAEレベル4相当の自動運転の実証実験やデモンストレーションを行う予定としている。SAEレベル4とは、一定の条件下(場所や道路環境など)では、ドライバーが何もしなくても、車が自動ですべての運転操作を行うというもの。

　以下は現在発表されている提供予定車両の一部だが、このほかにも新型モビリティを後日発表するとしている。

警備などの大会スタッフの近距離の移動用にこのTOYOTA i-ROADなどの小型モビリティの提供が予定されている

選手村での選手や大会関係者の移動を想定し、モビリティサービス専用次世代EVを提供する考えだ（写真はCES2018に出展したモデル）

トヨタの福祉車両ウェルキャブや、今後公表予定のパーソナルモビリティなど、バリアフリーなモビリティも参加

人工知能によって乗員の感情認識や嗜好を推定して会話するエージェント機能を搭載した「TOYOTA Concept-愛i」のデモンストレーション走行を提案する予定

大会公式車両としてFCV「MIRAI」のほか、FCバス「SORA」、豊田自動織機製のFCフォークリフトなどで、大会全体を側面支援するとしている